自宅の書斎より、
東海圏では、昔から地震が来ると言われています。
ちなみにこれから30年の間に東海地震が起こる確率は87％。
首都直下地震は70％と言われています。
ただこの確率というのも、捉え方によっては難しい数字で、阪神淡路大震災はその当時で１％以下といわれていました。
もともと地震大国である日本はどこにいても、遅からず地震は起こるということでしょうか。
家を探すときにも耐震性を気にされる方は一定数以上います。
今回は耐震性を見分けるポイントをお伝えしたいと思います。
新耐震基準はいつから？
現行の耐震基準はいつからの建物なのでしょうか？
まず多くの人がご存じなのは、1981年（昭和56年）の建築基準法改正ではないでしょうか？
厳密にいうと、1981年6月1日以降に確認申請を受けた物件です。
つまり、1981年以降の建築された建物がすべて対象になっているわけではありません。
確認するときは、確認申請書を確認するようにしましょう。
またマンションであれば、建築するのに時間がかかるので、翌年の建築年も微妙なところになります。
この時も建築確認申請書類などを確認して確認するようにしましょう。
木造住宅にはもう一つ大きな転換点
実は木造住宅は2000年（平成12年）6月にも耐震基準が改正されています。
この時の改正を境に現行の耐震基準になっています。
つまり、1981年以降の建物であっても、木造住宅の場合、現行の耐震基準を見てしていない可能性が高いのです。
2000年5月以前の建物については可能であれば耐震診断をすることをお勧めしています。
どのように見分けるか
不動産情報サイトなどを見ていて、この記事を読んだあとは年数もしっかり覚えているかもしれませんが、少し時間がたつと忘れてしまいそうですよね。
そんな時に便利なのが、セルフインスペクションWebアプリの「Selfin」です。
「Selfin」では、流石に個別の耐震性までは判断できませんが、構造と建築年によって、自動的に耐震性に気を付けるべきかどうかを教えてくれます。
特に2000年の改正は教えてくれない不動産業者もいますので（というか知らない）、家でネットを見ながら簡単にセルフチェックが出来る「Selfin」を物件探しのおともに活用してください。
ちなみに利用は無料です。
僕もお客さんに案内するときに一緒に出すようにしていますが、プロから見てもかなりしっかりした内容だと思います。
宮田明典
P.S
自宅で簡単にチェックできるWebツール「Selfin」の詳細は以下のリンクを参照してください。
ハウスクローバー株式会社の創業者兼CEO。
また同時に業界歴15年以上の現役不動産エージェント。
相談は全国から毎年300組以上、実際の売買もサポートするエキスパート。
多くの人から受ける相談内容と不動産業界の現状にギャップを感じ、住宅購入に必要なサービスと優良な不動産エージェントのネットワークを構築したプラットフォーム「HOUSECLOUVER」を企画運営。
自身が情報を発信しているYoutubeやブログは多くの住宅購入者にとって欠かせないバイブルとなっている。
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