自宅の書斎より、
マンションに限らず、住宅を購入する時の頭金がいいのか、疑問に感じている方もいらっしゃるかもしれません。
結論からいえば、どれくらい出せばいいという正解はなく、人それぞれということになります。
しかし、人それぞれの答えを知るための考え方はあります。
そこで今日は、マンションを購入する時の頭金の考え方についてお伝えします。
この記事は動画でもご覧になれます。
⇒ 動画で見る（Youtubeにジャンプします）
頭金をいくら出すか、よりも手元にいくら残すか
実はマンション購入にあたっていくら頭金をいくら出すか、という考え方よりもいくら手元に残すかという考え方のほうがしっくります。
なぜなら手元の現金というのは、何かあったときの予備費や将来家計が赤字になるときの備えなど、家計の安全性を確保するためのものでもあるからです。
たとえば今、新型コロナウイルスで経済的に自粛ムードで、業種によってはかなり損害を被っていて、中には給与や収入に影響がある方もいるかもしれません。
そんな時に頼りになるのが手元の現金です。
いくら自己資金を多くだして、毎月の支払いが抑えられたとしても、こういう状況の特に手元に現金がなければ、たちまちに生活は傾いてしまいます。
つまり、頭金をいくら出すかではなく、家計の安全度を考えていくら手元に残すのか、という考え方が自己資金を考える上でも最も重要な考え方です。
金利情勢によって変わるマンション購入時の頭金
頭金を考えるにあたって、金利情勢も考慮すべき要因の一つです。
なぜかというと、金利はお金を借りるためのコストであって、金利がやすければそれだけ安いコストでお金を借りることができます。
頭金をいくら出すかということを考える上で、金利の高い安いは結構重要だと思います。
たとえば、家計のことを考えたときに手元に現金を残した方がいいというケースでも、金利を考えるとコストが高く、あまり現実的でない場合もあります。
それこそバブル期のような変動金利で8％もついていた時代では、少しでも自己資金を多くだして、金利を節約するということが正解だったかもしれません。
しかし、現代は歴史上稀に見る低金利時代です。こういう時は手元にお金を残しておき安い時代でもあります。
このように金利情勢によっても正解は変わります。
ライフプランニングを事前にしておく
家計によっていくら手元においておけばいいのかは、変わってきます。
独身やDINKSの方と、お子様がいらっしゃる家庭でも全然違ってきますし、お仕事の状況によっても変わります。
向こう5年くらいは大丈夫そうに思えても、お子様の教育費が増える時期や親の介護で離職や休職が迫られるなど、何があるかわかりません。
ライフプランニングではそういった数値を見えるかすることができるようになるため、いくらくらい手元においておけば安全かがわかります。
これらの考え方を知っておくだけで、あなたにとっての自己資金がいくらがいいのか、は変わってきます。
ぜひ正しい考え方とライフプランニングをもって、無理のない資金計画を見極めるようにしましょう。
宮田明典
P.S
ハウスクローバー株式会社の創業者兼CEO。
また同時に業界歴15年以上の現役不動産エージェント。
相談は全国から毎年300組以上、実際の売買もサポートするエキスパート。
多くの人から受ける相談内容と不動産業界の現状にギャップを感じ、住宅購入に必要なサービスと優良な不動産エージェントのネットワークを構築したプラットフォーム「HOUSECLOUVER」を企画運営。
自身が情報を発信しているYoutubeやブログは多くの住宅購入者にとって欠かせないバイブルとなっている。
▶︎▶︎ このエージェントに相談する ◀︎◀︎